時間数計算機

オンライン時間計算機

仕事というものは人類が誕生してからほぼ同じくらいの間、常に私たちの周りにありました。しかし残念なことに、報酬についてはそうではありません。かつては農奴が畑で働き、その対価として食事や宿泊が提供されました。現在では多くの場合、労働時間を基準に給料が支払われます。そのため、雇い主が給料支払いを迅速かつ的確に行うためには、労働時間をカウントする方法が非常に重要です。

そこで、この時間計算機の出番です。これは、基本的にはタイムカードをデジタル化したものです。従業員や雇い主が開始時刻と終了時刻を入力することで、勤務時間を正確に計測することができます。しかし、それだけではありません。よく見ると、この計算機には給料を受け取る側と支払う側の双方に嬉しい利点があることが分かります。

仕組み：計算機使用時のルール

この計算機の使い方は非常に簡単（そして正確）です。まず、上部には2つの基本機能ボタンがあります。片方は12時間計（標準時）、もう片方は24時間計（ミリタリータイム）です。これは軍関係者だけでなく、24時間制を採用している国々にとっても重要な機能です。

どちらかを選択すると計算機はユーザーの仕様に合わせて設定を変更します。計算を行うには、勤務開始時刻と勤務終了時刻を入力してください。12時間計を使用する場合は正確な算出結果を出すためにAMとPMを選択します。

この計算機の便利な点は、賃金が発生しない休憩時間の除外設定が付いているところです。

例

例えば、従業員が午前8時12分に出勤して午後3時33分に退勤したとします。しかし、勤務時間中に15分の休憩を2回取っていたとします。その場合は、上記の情報を入力して「休憩時間」のセクションに「30分」と入力します。そして「計算」を押せば正しい勤務時間の6時間51分が算出されます。休憩時間を差し引かなければ勤務時間は7時間21分となり、手動で休憩時間を差し引かなければなりません。

この計算機最大の特徴は合計時間をそれぞれ時間単位、少数単位、そして分単位で表示できることです。上記の例ではそれぞれ6時間51分、6.85時間、411分となります。勤務時間の計算方法は環境によって異なるため、変換の手間を省いてくれるこのような機能は便利です。

この計算機が解決できる問題

雇い主にとって、勤務時間の計算は簡単なことではありません。このツールでは複数の形式で計算することができるので、正しい支払い金額を素早く算出することができます。

このツールを使うことにより、従業員もその日1日でどれだけ稼ぐことができるのか把握することができます。日々の生活費予算が非常に厳しいことは周知のことですが、この計算機があれば次の給与額の目算をつけることが簡単になるのです。

しかし、これはこの計算機が解決できる問題のほんの一例に過ぎません。給与計算のシステムによっては、時間計算に標準時間を使用するものもあれば小数形式を使用するものもあります。この計算機では、わざわざ変換を行うことなくどちらの形式でも算出結果を確認することができます。

国や組織によっては1日を中間の12時間で分割するのではなく、24時間形式である「ミリタリータイム」を採用していることがあります。このデジタル計算機には12時間計と24時間計両方の機能がついています。

稀ではありますが、トータルの工数を分単位で把握したいというユーザーもいます。分単位の情報も、時間単位と小数単位の算出結果と一緒に自動的に表示されます。他の時間計算機の場合、時間表示の形式に非常にセンシティブなことがほとんどです。しかしこの計算機では、例えば1225や134とのみ入力した場合でもコロンの挿入位置を認識し、12:25や1:34と正確に読み取ってくれます。

注：「24時間計」が選択されている場合はそれぞれ午後12時25分、翌日の午前1時34分と読み取られます。午後1時34分と読み取ってほしい場合には1334と入力する必要があります。

ご覧いただけるように、これは給与支払いを行うほぼすべての組織が有効活用できる非常に便利な時間計算機です。用途はシンプルですが、多くの実用的な機能がこの計算機を正確で利用価値のあるツールたらしめています。

8時間労働制の歴史

世界の多くの地域ではフルタイム雇用の国家標準は週に40時間と定められています。これは1日8時間×週5日の計算で、平均的な被雇用者は少なくとも週に35時間の労働をしています。労働時間が週35時間未満の場合はパートタイムとみなされます。

8時間労働制の起源は16世紀のスペインに端を発します。スペインは、1593年に工場や要塞の労働者を対象に世界で初めて8時間労働を法制化した国なのです。

現代の8時間労働制の動きの形成はイギリスの産業革命時代にさかのぼります。大きな工場での工業生産が労働生活を一変させたのです。当時の労働時間は10時間から16時間、週6日勤務が一般的で、労働力として児童の使役も当たり前でした。

1817年、イギリスの実業家ロバート・オーウェンは8時間労働の規則を「仕事に8時間を、休息に8時間を、睡眠に8時間を」というスローガンとともに打ち出しました。

1848年にはオーストラリアで、またアメリカのいくつかの州で8時間労働制が初めて法的に認められました。そして1868年、アメリカで国営企業の従業員や労働者を対象に8時間労働が法律で定められました。

1886年5月1日、アメリカで8時間労働制を求める大衆労働運動が始まりました。シカゴの労働者たちが8時間労働制を要求して大規模なストライキを決行したのです。。

当時の労働条件は厳しいものでした。賃金は低く労働時間は12時間から15時間、児童らも労働に駆り出され、なおかつ労働者に対する社会的保障はありません。このストライキには全米から35万人ものアメリカ人労働者が参加しました。

第一次世界大戦後は各国で国民生活の民主化が始まり、労働者の権利を求める運動が盛んになりました。これに付随して、ドイツ、フランス、イギリスで8時間労働制の導入が加速していきました。8時間労働法制化における第二の「波」は1930年代から1940年代に起こりました。この頃になると、アジアやラテンアメリカの国々でも8時間労働制が実施され始めます。

2013年時点で、1日8時間労働を定めた「労働時間（工業）条約」は52カ国で採択されています。

時間単位で給料をもらっている人の中には、規定時間いっぱい働こうとする人もいることでしょう。しかしその一方ではフレキシブルな働き方を好む人もいます。短時間で職務を完了させ、残りの時間を休息に充てることも可能なのです。

労働スケジュールの種類

標準的な労働スケジュールは、会社の営業時間中に従業員が労働可能であるという仮定の下で成り立っています。例えば、週5日の8時から5時、といった形です。

このように標準的な勤務体系に加え、最近では交代制勤務を導入する企業も出ています。交代制勤務のオプションは次の通りです。

週短勤務制

勤務日数を週4日にして1日の労働時間を長くしたものです。例えば週4日、1日10時間働くことができます。

時短勤務制

1週間あたりの労働時間が短いパターンです。しかし、その日あるいは週に定められた仕事はすべてこなさなければなりません。短時間勤務は、労働者のやる気と集中力を高める働き方です。

シフト制

24時間体制の企業で多く採用されている形式です。ほとんどの従業員が異なる時間帯に働きますが、次のシフトへ交代する際に1時間重なります。従業員はシフトの間に少なくとも8時間の休息を取得する必要があります。

残業

従業員が週40時間を超えて働く場合です。超過勤務時間の給与は高いレートで支払われます。

割り当てベースの契約・フリーランス

雇い主の要求を満たすことを条件に、勤務時間の管理は働く側に任されます。働いた時間数による給与計算ではなく、完了した仕事の成果に対して一定の対価が支払われます。

従業員は、自分の都合に合わせて勤務時間を短くすることも丸一日かけて仕事に没頭することも可能です。生産性が高く、成果物の提出期限を守ってくれさえすれば会社は好きなように働くことを認めます。フリーランスに慣れている人はこの働き方を採用することが多いです。

こういった働き方はオフィスワークとリモートワークのどちらにも適しています。しかし、多くの企業は変わらず週40時間労働形態を好んでいます。

最適な労働時間

1日8時間の労働は100年以上にわたり常識とされてきました。しかし、1日8時間が働き過ぎだという結果を示す研究結果も多く存在します。

世界保健機関（WHO）の調査により、働き過ぎの人は脳卒中や心臓病になる確率が高く、早死にしてしまう傾向があるという報告が出されています。日本では働き過ぎによる死を「過労死」と呼んでおり、週に100時間以上働いて健康に支障が出ている人もいます。

時には通常より時間をかけなければならない緊急の仕事もあるでしょう。しかし、常に休む間もなく働き続けると、人は過労にによる苦痛を感じるようになります。過労の症状として、医療機関は次のような例を挙げています。

• 身体的な疲労、頭痛、筋肉痛、心臓や胃の問題。
• 記憶力、落ち着きやその他の認知機能の低下。
• モチベーションの低下、仕事に対する意欲の欠如、他者との関わりの減少。
• イライラすることが増える、攻撃性が増す、無気力になるなどの感情面での問題。

過度の労働は感情的な燃え尽き症候群につながる可能性があります。燃え尽き症候群とは、慢性的な仕事のストレスが原因で感情的・精神的及び身体的な疲労が蓄積している状態です。勤務時間が長いほど生産性が上がるとは限りません。ある研究によれば、週50時間以上働いた場合1時間あたりの生産性は低下することが分かっています。

2019年にイギリスのオフィスワーカーを対象に行われた調査では、人々は勤務時間中に仕事以外のこともしているということが分かっています。調査では、業務の合間にSNSをチェックしたり、ニュースを読んだり、友人や同僚と仕事以外の話をしたり、オンラインで買い物をしたり、おやつを食べたり、ゲームをしたり、番組を見たりといった行動が見られました。

このような研究が、1日の労働時間を短くする提案につながっています。人は5時間以上集中し続けると発想力が低下するという研究結果もあり、労働研究の専門家の中には、日5〜6時間ほどの労働が従業員にとってより良い選択かもしれないと言う人もいるほどです。つまり、人が何かにしっかりと集中して取り組める時間の上限が5時間ということです。それよりも長い時間効率よく仕事ができる場合もありますが、平均的に人が質の高い仕事をできるのは、5〜6時間程度なのです。

様々な企業で短時間勤務の実験が行われ、結果としては良い点と悪い点の両方があることが分かりました。

まず、従業員は作業時間短縮のためにより効率的な方法を見つけようとします。労働時間の短縮はタイムマネジメントの向上や集中力の促進につながります。

一方、短時間で多くの仕事をこなすということはそれだけ多くのストレスがかかることになります。従業員は仕事だけに専念しなくてはならないため、仕事に関係のない話に気を奪われないよう注意するようになります。このような状況では企業文化が損なわれてしまうかもしれません。コーヒーを飲みながら雑談やとりとめのない議論を交わす時間がなくなると、忠誠心やチーム文化、社内の人間関係といった面にも影響が出てしまいます。

8時間労働制に反論する意見もあります。高度な集中力や創造性を必要としない仕事も決して少なくなく、そういった職種の場合は1日8時間働いたとしても過度のストレスを感じることはないかもしれません。また、8時間労働の場合は1日24時間を3等分することが可能です。

コロナウイルスの大流行とそれに伴う隔離により、多くの雇い主が労働時間の管理方法に試行錯誤することを強いられました。在宅勤務により仕事と私生活の両立が可能になった一方で、仕事と家庭の境界線は曖昧になりました。そして多くの従業員が、今ではオフィスよりも自宅で仕事をするようになったことに不満を漏らすようになりました。

だからこそ、自由度が高まるほど時間の使い方が重要になるのです。労働時間を計算し、休息と自主的に仕事をする時間のバランスを保つことがより一層大切にものになるのです。